アイリストの給料はいくら？経験・働き方別の相場と手取りの目安

朝いちばんのお客様の目元に集中して、気づけば外は暗い。今日も指名が入って、仕上がりも喜んでもらえた。それなのに、給料日に振り込まれた金額を見ると「これだけ働いてこれか」と思ってしまう。

アイリストの給料について調べ始めると、「月給20万円から」「年収300万円が相場」といった数字はすぐに出てきます。ただ、その数字がどこから来ているのかまで書いている記事は、ほとんどありません。

この記事では、まず相場と手取りを具体的な金額で示します。そのうえで、世の中に出回っている「アイリストの平均年収」という数字の正体を明らかにし、公的な統計で見たときにアイリストの給料がどの位置にあるのかを確認します。最後に、収入を上げる方法を5つ並べます。5つ目には「別の職種に移る」も入れています。都合のいい話だけでなく、知っておいたほうがいい現実も同じ分量で書きました。

アイリストの給料の相場｜経験別・働き方別

結論：正社員で月給20〜26万円が求人の中心帯です。未経験は20〜23万円、経験者は22〜26万円が目安で、ここに歩合と手当が乗ります。都心部は地方より1〜2万円高い傾向があります。

アイリストの給料は、経験年数・働き方・地域の3つで決まります。順に見ていきます。

未経験・経験者の月給の目安

求人情報に掲載されている金額を整理すると、次のようになります。

区分	月給の目安	都心部の目安
未経験（入社時）	20〜23万円	21〜24万円
経験者	22〜26万円	23〜26万円
店長・店長候補	25〜40万円	―

地域差については、東京・神奈川・千葉・埼玉の順に1〜2万円の幅があるとする求人サイトの記載があります。ただし同じ都内でも、路面店と商業施設内、駅前と住宅街では客単価が違うため、地域だけで決まるわけではありません。

研修期間中は別の給与テーブルを設けているサロンもあります。求人票に「研修期間3ヶ月」とある場合、その間の金額が本採用後と同じかどうかは、応募前に確認しておく項目です。

働き方によって、何が変わるのか

結論：働き方を変えると手元に残る金額は増えますが、社会保険と有給がなくなります。この2つを含めて比べないと、正しい比較になりません。

働き方	収入の目安	社会保険	有給	収入の安定度
正社員	月給20〜26万円＋歩合	あり	あり	高い
アルバイト・パート	時給1,100〜1,400円程度	条件により	条件により	中
業務委託	売上の40〜60%（還元率）	なし	なし	低い
面貸し（シェアサロン）	売上の60〜80%（利用料20〜40%を差し引き）	なし	なし	低い
店長	月給25〜40万円程度	あり	あり	高い
サロンオーナー	店舗の利益次第	自身で加入	―	変動が大きい

「還元率50%」と聞くと、月の個人売上が60万円なら30万円が手元に入る計算になります。正社員の月給22万円と比べると8万円多い数字です。

ただし業務委託には、国民健康保険料と国民年金保険料の全額負担、有給休暇なし、体調を崩して休んだ月は収入がゼロに近づく、確定申告が必要になる、といった条件が付きます。材料費や集客費をどちらが負担するかもサロンによって違います。差額の8万円は、これらを自分で引き受けた対価と考えるのが実態に近い見方です。

フリーランスとして働くアイリストの1日を撮影した動画が公開されています。施術以外に何をしているのかが映っているので、働き方のイメージをつかむのに役立ちます。

参考動画：「【1日密着】ママとアイリストの二刀流！フリーランスで働く忙しい1日のリアルな裏側 #独立 #フリーランス #アイリスト」（サロンビレッジチャンネル）

参考動画：「【本音聞いてみた】〇〇すぎる働き方！フリーランス美容師、アイリストを目指してる方必見。リアルな声がここにあります #独立 #フリーランス #美容師 #アイリスト」（サロンビレッジチャンネル）

額面と手取りは違う｜月給22万円の手取りを計算する

結論：月給22万円の場合、手取りは1年目でおよそ18万4,000円、住民税が引かれ始める2年目以降はおよそ17万6,000円になります。

求人票に書かれているのは額面です。実際に振り込まれる金額は、ここから社会保険料と税金を引いた後の金額になります。東京都のサロンに勤務する24歳・独身・扶養家族なしのケースで計算します。

控除項目	金額の目安	計算の根拠
健康保険料	約10,900円	協会けんぽ東京都の料率（労使折半）
厚生年金保険料	約20,100円	18.3%の労使折半
雇用保険料	約1,200円	労働者負担分
所得税	約3,800円	社会保険料控除後の金額に対して
（2年目以降）住民税	約8,000円	前年の所得に対して
控除合計	約36,000円（2年目以降 約44,000円）
手取り	約18万4,000円（2年目以降 約17万6,000円）

注意したいのは、歩合が付いて額面が増えた月が続くと、社会保険料の等級が上がることがある点です。4月から6月の給与をもとに9月以降の保険料が決まる仕組みのため、繁忙期に稼いだ分が、その後の保険料に反映されることがあります。

事例：手取りが思っていた額と違った

Mさん／3年目・都内の路面サロン・正社員

入社時の額面は21万円。3年目で22万5,000円になり、月によって指名手当が5,000円から1万円ほど付く。額面で見ると23万円台になる月もあるが、振り込まれるのは17万円台後半。「昇給したはずなのに、手取りが去年とあまり変わらない」と感じたのは、2年目から住民税が引かれ始めたためだった。給与明細の控除欄を一つずつ確認するまで、その理由が分からなかったという。

※公開されているQ&A（Yahoo!知恵袋「アイリストの給料はいくらぐらいもらってますか？？」）および複数の求人媒体の掲載条件をもとに、個人が特定されないよう属性と金額の端数を変更して再構成しています。

「アイリストの平均年収」という数字はどこから来ているのか

結論：公的統計に「アイリスト」という職業は存在しません。出回っている「平均年収」は、求人サイトが自社の掲載求人の給与欄を集計した数字です。実際に支払われている給与ではなく、募集時に提示された条件を集めたものです。

公的統計に「アイリスト」という職業は存在しない

厚生労働省が運営する職業情報提供サイト job tag で「アイリスト」を検索しても、該当する職業ページは表示されません。出てくるのは「美容師」と「メイクアップアーティスト」の2件だけです。「まつ毛エクステンション」で検索すると、結果は0件になります。

総務省の日本標準職業分類でも同じです。小分類383「美容サービス従事者（美容師を除く）」には、例示職業名としてエステティシャンとネイリストが明記されているのに、アイリストは載っていません。小分類382「美容師」の例示にもありません。

つまり国の統計上、アイリストは「美容師」の中に含めて数えられています。アイリスト単独の平均年収を出した公的なデータは、2026年9月時点で存在しません。

参考：職業情報提供サイト（job tag）

参考：美容サービス従事者（美容師を除く）

出回っている数字の正体は「求人票の募集条件」

では、検索して出てくる「アイリストの平均年収300万円」「平均年収363万円」といった数字はどこから来ているのでしょうか。

出どころは2つです。ひとつは求人サイトが自社に掲載されている求人の給与欄を集計した値、もうひとつは求人検索エンジンが集計した値です。どちらも、実際に支払われている給与ではなく、募集時に提示された条件です。

この違いは小さくありません。募集条件には、歩合が含まれている場合と含まれていない場合があります。みなし残業が組み込まれている場合もあります。賞与の扱いも媒体によってばらつきます。同じ職種でも、集計した媒体が違えば数字が変わるのはこのためです。

実際、美容師の平均年収についても、複数の数字が流通しています。「美容師の平均年収447万円」という数字を扱った動画もあり、これはjob tagの388.5万円と60万円近い差があります。どちらかが間違っているというより、参照している統計が違うと考えるのが自然です。

参考動画：「「美容師の平均年収447万円」の違和感。統計と現場のリアルな乖離を読み解く | 映画 アムステルダムのムダ話」（Japanese Barber Spa | 理×美容師の仕事）

数字を見るときの3つのチェックポイント

給料に関する数字を見かけたら、次の3つを確認してください。この記事の以降の章でも、同じ3つを使います。

1. いつの数字か — 求人条件は年単位で動きます。年度の記載がない数字は、いつのものか分かりません。
2. 何を含んだ数字か — 歩合込みか、賞与込みか、みなし残業が入っているか。これで金額は大きく変わります。
3. 誰が集めた数字か — 求人媒体の自社集計なのか、公的統計なのか。求人媒体の数字は募集条件であり、実際の支給額ではありません。

給料の内訳｜基本給・歩合・指名・店販・手当

結論：同じ「月給25万円」でも、基本給25万円のサロンと、基本給20万円＋歩合見込み5万円のサロンでは、年収ベースで差が出ます。求人票では、総額ではなく内訳を見てください。

歩合（業績給）の計算方法

アイリストの歩合は、「個人売上が月◯万円を超えたら◯%」というハードル型が一般的です。求人票には「歩合あり」としか書かれていないことが多いのですが、実際の金額は条件によって大きく変わります。

個人売上65万円・ハードル60万円・料率5%のケースで計算してみます。

計算方式	計算式	歩合の金額
超えた分だけに掛ける	（65万円 − 60万円）× 5%	2,500円
売上全額に掛ける	65万円 × 5%	32,500円

同じ「売上60万円以上で5%」という条件でも、13倍の差が出ます。求人票の「歩合あり」という3文字だけでは、この違いは分かりません。

歩合について確認すべきは次の3点です。

1. ハードルの金額（何万円から発生するのか）
2. 超過分に掛けるのか、売上全額に掛けるのか
3. 料率（何%か、売上が増えると料率も上がるのか）

サロンの給与制度そのものについて、経営者の立場から解説している動画も公開されています。雇う側がどういう設計で給与を組んでいるかを知っておくと、求人票の読み方が変わります。

参考動画：「【2021年最新版！美容師、アイリストの給与(給料)事情】美容室 アイラッシュ経営者や美容学生さんへ」（みんなの美容経営塾【美容師・アイリスト・ネイリスト・エステティシャン】）

指名料・店販歩合・各種手当・賞与

歩合以外にも、給与に乗る要素があります。

• 指名歩合：1人あたり300円前後が目安です。月20人の指名で6,000円程度になります。
• 店販歩合：商品売上の10%前後。アイシャンプーやコーティング剤などの物販が対象です。
• 手当：役職手当、資格手当、交通費、皆勤手当など。資格手当は、後述する民間資格の取得が条件になっていることがあります。
• 賞与：支給の有無はサロンによる差が大きい部分です。基本給に連動する型と、店舗業績に連動する型があります。

求人票に「賞与年2回」と書かれていても、支給実績がどうだったかは別の話です。面接の場で「昨年の支給月数」を聞いておくと、実態に近い数字が分かります。

同じ「月給25万円」でも中身が違う

	Aサロン	Bサロン
基本給	25万円	20万円
歩合見込み	―	5万円
月の支給額	25万円	25万円
賞与（基本給2ヶ月分の場合）	50万円	40万円
残業代の計算基礎	25万円ベース	20万円ベース
売上が落ちた月	25万円	20万円

月の支給額が同じでも、賞与・残業代・不調な月の収入が変わります。求人票を比べるときは、総支給額ではなく基本給の欄を見てください。

アイリストの給料は本当に高いのか

結論：美容業界の中では比較的高い部類に入りますが、全産業の平均と比べると差があります。この2つは別の話です。

「アイリストは美容業界の中では給料が高い」という説明は、多くの記事に書かれています。専門的な技術が必要、民間資格を持つ人が多い、独り立ちまでが早い、原価が低い。これらの理由も、おおむね実態に沿っています。

ただし、そこで比較が止まっている記事がほとんどです。ここでは公的な数字を使って、業界の外に比較対象を置きます。

美容師の公的データで見る

アイリストは統計上「美容師」に含まれるため、公的に取れる数字は美容師のものになります。

項目	数値	出典・年次
平均年収	388.5万円	job tag（令和7年賃金構造基本統計調査を加工）
求人賃金（月額）	27.9万円	job tag（ハローワーク求人統計・令和7年度）
労働時間	175時間／月	job tag（令和7年賃金構造基本統計調査を加工）
平均年齢	30歳	job tag（令和7年賃金構造基本統計調査を加工）
就業者数	351,060人	job tag（令和2年国勢調査を加工）

参考：職業情報提供サイト（job tag）

注意点がひとつあります。job tagの職業別平均年収は、その職業だけの統計ではないと、job tag自身が注意を促しています。美容師の388.5万円も、店長やオーナーを含んだ数字です。平均を自分の給料と直接比べるより、後述する求人賃金27.9万円のほうが、募集条件の水準を知るうえでは実態に近い数字になります。

有効求人倍率5.06倍が意味すること

job tagによると、美容師の有効求人倍率は5.06倍です（令和7年度・ハローワーク求人統計）。1人の求職者に対して5件以上の求人がある状態で、かなり強い売り手市場といえます。

それでも求人賃金の月額は27.9万円にとどまっています。人手が足りないのに賃金が大きく上がりきらないのは、この仕事の売上の作り方に物理的な上限があるためです。

まつ毛エクステの施術には1件あたり60〜90分かかります。1日に対応できるのは、準備と片付けを含めて5〜6人程度です。営業日を25日とすると、月に対応できるのは125〜150人。客単価を6,000円とすれば、個人売上の上限は75万円〜90万円あたりになります。サロンは家賃・材料費・集客費・他スタッフの人件費をこの中から賄うため、どれだけ頑張っても給与に回せる金額には天井がある構造です。

この構造は業界全体で意識されていて、「売上100万円の美容師に28万円の給与は低いのか」を正面から議論している動画もあります。

参考動画：「【徹底討論】売上100万円の美容師が28万円の給与は低い⁉︎|vol.46」（美容業界チャンネル）

参考動画：「【美容師の新卒初任給】20万円は果たして高いのか？！｜vol. 99」（美容業界チャンネル）

あわせて、担い手の減少も進んでいます。厚生労働省の資料によると、美容の従業者のうち34歳以下は、平成22年の103,700人から令和2年には85,470人へと、約18%減っています。

参考：理容業・美容業に関する関連データ

「アイリストの将来性」という観点では、需要そのものは減っていません。求人倍率が5倍を超えていることが、その証拠です。一方で、給与の上限は施術時間の構造に縛られたままです。需要はあるが単価構造は変わらない、というのが数字から読み取れる現状です。

「美容業界の中で高い」と「全産業の中で」は違う

美容師の水準を、イイミチが紹介している職種と並べてみます。

職種	平均年収	求人賃金（月額）	有効求人倍率
美容師（アイリストを含む）	388.5万円	27.9万円	5.06倍
一般事務	541.4万円	21.6万円	0.29倍

この表は、そのまま読むと誤解を生みます。一般事務の平均年収541.4万円は、勤続年数の長い人を多く含んだ数字であり、未経験で入った初年度にこの金額になるわけではありません。実際、募集時の条件である求人賃金で比べると、美容師27.9万円に対して一般事務は21.6万円で、月額では美容師のほうが6万円ほど高くなります。

ここから言えることは、次の2点です。

• 美容業界の中では、アイリストの給料は比較的高い部類に入る
• ただし全産業の平均と比べると差があり、事務職に移った場合は入り口の月給がいったん下がることがある

転職すれば給料が上がる、という単純な話ではありません。何を優先するかで答えが変わります。

給料が上がらないと感じたときに確認する3つのこと

結論：自分のサロンの数字に当てはめると、上がらない理由が「サロンの構造」なのか「自分の売上」なのかが分かります。ここが分からないまま転職しても、同じことが起きます。

サロンの客単価と1日の対応人数

まず、自分の月間売上を分解します。

月間売上 ＝ 客単価 × 1日の対応人数 × 稼働日数

客単価6,000円・1日5人・月22日稼働なら、月間売上は66万円です。ここで確認したいのは、この式のどこに伸びしろがあるかです。

1日の対応人数は、施術時間で決まります。マツエク1件60〜90分という前提を変えられない以上、5人を8人にするのは現実的ではありません。稼働日数も労働時間の上限があります。動かせるのは客単価だけ、というサロンは珍しくありません。

客単価が低い価格帯のサロンでは、どれだけ指名が増えても個人売上に天井ができます。その天井が、歩合のハードルより低ければ、歩合は永久に発生しません。

歩合のハードルと料率

過去6ヶ月の個人売上を書き出して、歩合のハードル金額と並べてみてください。

• 6ヶ月中、何ヶ月ハードルを超えたか
• 超えた月の歩合額はいくらだったか
• 超過分方式か、全額方式か

6ヶ月中1〜2ヶ月しか超えていないなら、その歩合制度は設計上、届きにくい条件になっています。これはご自身の努力の問題ではなく、条件の問題です。

サロンによる働かせ方の違いを整理した動画も参考になります。

参考動画：「アイリストが辞めたくなる【3つの働かせ方】これだけでも！まずおさえよう。」（山中麻里江 | 勝ち組サロン講師）

労働時間で割り戻して、時給を出す

結論：手取りを実働時間で割ると、想定より低い数字が出ることがあります。この数字は、どのサロンと比べるときにも使える共通のものさしになります。

計算に入れるのは、施術時間だけではありません。開店準備、カルテ整理、閉店後の練習、SNSの投稿、在庫の発注。これらを含めた実働時間で、手取りを割ります。

手取り18万円 ÷ 月の実働200時間 ＝ 時給900円

この計算をすると、同じサロンのアルバイト時給（1,100〜1,400円程度）を下回ることがあります。正社員は賞与と社会保険と有給があるため単純比較はできませんが、時間あたりの数字を一度出しておくと、条件を比べるときの基準になります。

なお、閉店後の練習や準備が労働時間に当たるかどうかは、その時間が指示されたものか、自主的なものかで判断が変わります。東京都の最低賃金との関係が気になる場合は、労働基準監督署の相談窓口で確認できます。

事例：業務委託に移って、手元の金額は増えたが

Kさん／アイリスト歴5年・業務委託サロンに移って2年目

正社員時代の手取りは18万円ほど。還元率50%の業務委託サロンに移り、売上が良い月は手元に30万円近く残るようになった。ただし国民健康保険料と国民年金保険料を自分で払うようになり、体調を崩して1週間休んだ月は収入が13万円まで落ちた。年間で均すと、正社員時代より手取りは増えたものの、増えた分は「月によって収入が読めない不安」と引き換えだったという。確定申告の準備に毎年2月の休みが消えるのも、想定していなかった。

※公開されている業務委託・フリーランスの働き方に関する動画および求人媒体の還元率の記載をもとに、個人が特定されないよう属性と金額を変更して再構成しています。

収入を上げる5つの方法

結論：方法は5つあります。①技術を磨いて指名を増やす ②資格を取る ③条件のいいサロンに移る ④業務委託・面貸し・独立 ⑤別の職種に移る。上の4つはアイリストを続けながら取れる選択肢です。

1. 技術を磨いて指名を増やす

もっとも確実で、もっとも時間がかかる方法です。指名が増えれば指名歩合が付き、個人売上も上がるため業績歩合のハードルにも届きやすくなります。

ただし前章のとおり、客単価が低いサロンでは個人売上に天井ができます。技術を上げた分がそのまま収入になるかどうかは、サロンの価格帯と歩合設計次第です。技術だけで解決しない場合があることは、先に知っておいてください。

2. 資格を取る（ただし民間資格は必須ではありません）

アイリストに関わる資格は、国家資格と民間資格に分かれます。この区別は重要です。

• 国家資格：美容師免許 — まつ毛エクステンションの施術には必須です。美容師法上の「美容」に該当するため、無資格での施術は同法第6条違反にあたります。
• 民間資格：NEA 日本まつげエクステ協会、JLA 日本ラッシュアーティスト協会、JEA 日本アイリスト協会などが実施する検定です。法的な必須要件ではありません。

民間資格の価値は、勤務先のサロンが資格手当の対象としているかどうかで決まります。手当の対象になっていなければ、取得しても給与は変わりません。取得費用を出す前に、勤務先の給与規程を確認してください。転職を前提にする場合も、応募先が手当の対象としているかを面接で聞いておくと確実です。

参考：まつ毛エクステンションによる危害防止の徹底について

3. 条件のいいサロンに移る

同じ仕事内容でも、サロンを変えるだけで収入が変わることがあります。求人票で確認する欄は次の6つです。

1. 基本給（総支給額ではなく基本給）
2. 歩合のハードルと料率（超過分方式か全額方式か）
3. みなし残業の有無と時間数
4. 賞与の支給実績（「年2回」ではなく昨年の支給月数）
5. 社会保険の加入状況
6. 有給の取得実績（制度の有無ではなく、実際に取れているか）

サロン選びの考え方を、現役アイリストの視点で整理した動画があります。

参考動画：「【要チェック！】アイリストが考える美容系サロンの選び方」（ニコッとTV【マツエク・まつげパーマ・アイブロウ】）

4. 業務委託・面貸し・独立開業

還元率の高い働き方に移る、あるいは自分の店を持つ方法です。

• 業務委託：還元率40〜60%。集客はサロンが担い、施術に集中できます。
• 面貸し（シェアサロン）：売上の20〜40%を場所代として支払い、残りが手元に残ります。集客は自分で行います。
• 独立開業：物件取得費、内装、什器、材料、集客費が初期費用として必要です。軌道に乗るまでの運転資金も見込んでおく必要があります。

独立について調べると「年収600万円」といった数字を見かけますが、それが売上なのか、経費を引いた後の利益なのかを必ず確認してください。家賃・材料費・広告費・税金を引いた後の金額でなければ、手元に残る金額とは別物です。

独立したアイリストがサロンの内側を公開している動画、独立の実際を語っている動画が公開されています。

参考動画：「【独立アイリストのサロンを大公開】マンションの一室で開業したまつげサロンのリアルな内側を全部見せちゃいます！」（サロミー【ネイリスト✕アイリスト0円独立開業支援】）

参考動画：「【まつげパーマ】独立って大変？私の体験談お話します！！」（LashLift Tv）

参考動画：「アイラッシュサロン経営 良いところ悪いところ」（『AI×経営』はま こうたろう 港型経営の人）

なお、サロミーは独立開業支援、LashLift Tvはまつげパーマの情報発信を行っている立場です。発信する側にも事業上の目的があります。数字は公的統計や自分で当たった求人条件と突き合わせて読んでください。

5. 別の職種に移る

ここまでの4つは、アイリストを続けながら収入を上げる方法です。5つ目として、仕事そのものを変えるという選択肢があります。

固定給の仕事に移ると、月ごとの収入の振れ幅がなくなります。土日に休める職種であれば、生活のかたちも変わります。一方で、これまで積み上げてきた技術の蓄積はいったん止まります。前章で見たとおり、事務職に移る場合は入り口の月給が下がることもあります。

どちらが正しいという話ではありません。次の章で、判断するための材料を並べます。

デスクワークの仕事にどんな種類があるかは、デスクワークとは？代表的な職種と向き不向きで整理しています。

続けるか、別の仕事に移るかを決める前に

結論：辞めることを考えるのは、特別なことではありません。生活関連サービス業，娯楽業の3年以内離職率は大学卒54.7%で、全産業平均の33.8%を20ポイント以上上回っています。

美容業界で、どれくらいの人が3年以内に辞めているか

厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」（令和7年10月24日公表）によると、産業別の3年以内離職率は次のとおりです。

区分	大学卒	高校卒
生活関連サービス業，娯楽業	54.7%	61.5%
全産業平均	33.8%	37.9%

参考：新規学卒就職者の離職状況

ただし「生活関連サービス業，娯楽業」は日本標準産業分類の大分類で、美容業（小分類783）以外の業種も含みます。美容業単独の数値ではありません。

美容業に絞った数字としては、厚生労働省の資料が引用している調査で、初職が美容師だった人の3年未満離職率が 36.7% とされています（原典：リクルート「美容サロン就業実態調査」2024年）。

参考：理容業・美容業に関する関連データ

これらの数字は、「だから辞めるべき」という意味ではありません。同じことを考えている人が珍しくないという事実として受け取ってください。自分だけが続けられないのではないか、という受け止め方をする必要はありません。

収入以外に変わるもの

職種を変えると、給料以外の条件も変わります。金額だけで判断すると、後から効いてくる部分を見落とします。

• 休日：土日祝が基本休みになるか、シフト制のままか
• 勤務時間：閉店時間に縛られるか、定時で区切れるか
• 働く姿勢：立ち仕事か座り仕事か。目元に集中する作業か、画面を見る作業か
• 繁忙期：年末年始や連休前に集中するか、月末月初に集中するか

長時間同じ姿勢で細かい作業を続ける働き方に、負担を感じる方もいます。感じ方には個人差があるため、ご自身の状態については医療機関にご相談ください。

アイリストの経験は、他の仕事でどう評価されるか

結論：「技術職だから他で通用しない」という前提は、実態と違います。サロンでやってきたことの多くは、他の職種でそのまま評価の対象になります。

アイリストでやってきたこと	他の職種での評価のされ方
指名をもらい、リピートしてもらう	顧客との関係構築力。営業職・販売職で直接評価される
カルテ管理・予約管理・在庫発注	事務処理能力。一般事務・営業事務の実務にそのまま重なる
1日のスケジュールを自分で組み立てる	段取り力・タイムマネジメント
店販で商品を提案する	提案営業の経験。数字を持って話せる
新人指導・技術チェック	後輩育成。リーダー候補としての評価対象
個人売上の数字を毎月見ている	数値目標への慣れ。目標管理のある職場で強い

職務経歴書に書くときは、「接客が得意です」ではなく数字を添えてください。「指名比率◯%」「月間◯名を担当」「店販売上を前年比◯%に」のように、自分がやってきたことを数字で示すと、選考する側が判断しやすくなります。

美容師から営業事務へ移った事例、美容師からIT企業へ移った事例を扱った動画が公開されています。職種は違いますが、サロン勤務からオフィス勤務へ移る際に何が論点になるかは共通しています。

参考動画：「【未経験転職】美容師から営業事務への転職は難しいのか？リアル転職事例#未経験転職#美容師転職#元美容師#アパレル業界」（リユース転職チャンネル）

参考動画：「IT に無関係の業界出身でも大丈夫！元美容師の社員にインタビューしてみた【立ち仕事しんどい…美容師→IT へ転職した本音】」（ライズのシャナイホー）

事例：美容業界の中で職種を変えた

Sさん／アイリスト歴3年・現在はメンズ向け眉毛サロン勤務

前職はマツエク専門のサロン。細かい施術を1日中続けることに疲れを感じ、来店客の年齢層も自分と合わないと感じていた。辞めたいと思ってから転職活動を始めるまでは1ヶ月ほど。美容業界を離れることも考えたが、接客そのものは好きだったため、同じ美容業界で施術内容の違うサロンを探した。給与・勤務地・通勤時間の条件で納得できる求人が見つかり、現在は4年目。後輩を指導する立場になっている。

※公開されている転職体験談（メンズ眉毛サロンの採用インタビュー）をもとに、個人が特定されないよう年齢・経験年数・地域を変更して再構成しています。

別の職種に移った場合、収入はどう変わるか

結論：月額の入り口は下がることがあります。美容師の求人賃金27.9万円に対し、一般事務は21.6万円です。それでも移る人がいるのは、休日・勤務時間・収入の安定性が変わるためです。

数字を正直に並べます。

職種	求人賃金（月額）	有効求人倍率
美容師（アイリストを含む）	27.9万円	5.06倍
一般事務	21.6万円	0.29倍
営業事務	―	1.31倍
医療事務	―	1.32倍
総務事務	―	1.14倍

この表でいちばん大きな差は、有効求人倍率です。美容師は5.06倍で1人に5件以上の求人がある一方、一般事務は0.29倍で、1件の求人に3人以上が応募している計算になります。アイリストから事務職への転職は、求人が少ない側へ移ることを意味します。

ただし、事務職の中でも倍率は大きく違います。営業事務は1.31倍、医療事務は1.32倍、総務事務は1.14倍で、いずれも1倍を超えています。つまり「事務職に入れるかどうか」は、事務職を目指すかどうかではなく、どの事務職を目指すかで決まります。

接客経験のあるアイリストは、社内外とやりとりの多い営業事務との相性がよい傾向があります。イイミチでは事務職のほか、営業職や携帯販売の求人も紹介しています。接客で培ったものをそのまま活かすなら、営業職や販売職のほうが入り口の条件がよい場合もあります。

事例：事務職に移って、入り口の月給は下がった

Yさん／アイリスト歴4年・現在は営業事務2年目

アイリスト時代の額面は月23万円台。土日出勤が続き、友人と予定が合わない状態が3年続いたことが転職の理由だった。移った先の営業事務は、入社時の額面が21万円で、月に2万円以上下がった。ただし土日祝が休みになり、残業も月10時間程度に収まるようになった。1年目の冬に賞与が支給され、年収ベースではアイリスト時代とほぼ同じ水準に戻ったという。「月給だけを見て諦めていたら、決められなかった」と振り返る。

※公開されている転職事例の動画および職業情報提供サイト（job tag）の求人賃金をもとに、個人が特定されないよう属性と金額を変更して再構成しています。

アイリストの給料に関するよくある質問

まとめ

この記事の内容を3点に整理します。

1. 相場と手取り — 正社員で月給20〜26万円が求人の中心帯です。月給22万円なら手取りは17万円台後半〜18万円台前半。働き方を変えると手元の金額は増えますが、社会保険と有給がなくなります。
2. 数字の出どころ — 公的統計に「アイリスト」という職業は存在しません。出回っている「平均年収」は求人票の募集条件を集計したものです。公的に取れるのは「美容師」の数字で、平均年収388.5万円、求人賃金27.9万円、有効求人倍率5.06倍です。
3. 収入を上げる5つの方法 — 技術・資格・サロンを移る・独立、そして職種を変える。5つ目はサロンの外にもあります。

続けるのが正解でも、移るのが正解でもありません。自分の給与明細の中身と、サロンの売上構造と、他の職種の数字。この3つが見えていれば、どちらを選んでも納得のいく決め方ができます。

出典一覧

#	出典	取得日
1	厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「美容師」職業コード116 https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/116	2026-09-23
2	厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）職業検索（「アイリスト」「まつ毛エクステンション」）	2026-09-23
3	総務省 日本標準職業分類 小分類382「美容師」／383「美容サービス従事者（美容師を除く）」（e-Stat） https://www.e-stat.go.jp/classifications/terms/20/02/383	2026-09-23
4	厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査	2026-09-23
5	厚生労働省健康局生活衛生課長通知「まつ毛エクステンションによる危害防止の徹底について」健衛発第0307001号（平成20年3月7日） https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11130500-Shokuhinanzenbu/0000124324.pdf	2026-09-23
6	美容師法（昭和32年法律第163号）第2条・第6条・第18条	2026-09-23
7	厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」令和7年10月24日公表 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000137940.html	2026-09-23
8	厚生労働省 健康・生活衛生局生活衛生課「理容業・美容業に関する関連データ」 https://www.mhlw.go.jp/content/11130500/001362852.pdf	2026-09-23
9	全国健康保険協会（協会けんぽ）保険料額表／日本年金機構 厚生年金保険料額表／厚生労働省 雇用保険料率	年度更新要
10	参考動画11本（本文中に埋め込み・YouTube公式oEmbed APIでタイトルとチャンネル名を確認）	2026-09-23